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塩野義の経口コロナ薬、1年未満で臨床入り  新規化合物S-217622、有事には迅速な創薬研究が必要

 塩野義製薬が、新型コロナウイルス感染症の流行以前ならば考えられないスピードで経口薬の研究開発を進めている。他社ではSARSやMARSなど、別の感染症を想定してあらかじめ創ってあった化合物を新型コロナ...

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ワクチン巡る「三つどもえ」

新型コロナウイルスワクチンを巡り、17日に開かれた厚生労働省の厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会は、1回目に重篤な副反応が生じた場合などに限り、1回目と2回目で異なるワクチンを接種する「交互接種...

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MR転職事例(たまにはこのような記事もいかがかと)

MRの転職事例です。このほかにも多数あるのですが、参考までに。 たまにはこのような記事もいかがかと思った次第です。 ■転職事例1 30代前半。新卒で人材業界に入社。3年ほど営業職を経験しCSOに入社。2プロジェクトを経て外資系の大手メーカー(プライマリー)に転職し、5年間勤務。その後、オンコロジー特化の外資メーカーに転職。 ■転職事例2 外資系メーカーにてCNSの領域MRとして勤務したのち、同じくCNS領域の新規立ち上げの企業に転職。同領域での豊富な経験と担当エリア内での人脈が高く評価された、転職に成功。 ■転職事例3 50代前半。外資系メーカーにて支店長をしたのち、マーケ部長。マーケの仕事にやりがいを感じてはいたが、営業に戻りたいと感じていた。そのようなときに早期退職の募集があり応募。アクセライズに登録し、立ち上げ期にある外資製薬企業の支店長の案件を提案。当初、勤務地が希望と異なることもあり、最初は躊躇していたが、仕事のやりがいを優先し転職を決意。現在も支店長として活躍中。年収は少しがりましたが、その分は業績賞与で取り返す、意欲的に取り組んでおられます。 ■転職事例4 内資系大手医薬品メーカーにて約10年プライマリーMRとして病院専任担当として就業。専門領域を経験したいという気持ちから転職活動をし、領域に特化した外資系医薬品メーカーへ転職。病院専任担当・KOL対応経験を評価され転職に成功。 ■転職事例5 CSOにてプライマリー領域プロジェクトとスペシャリティ領域の2プロジェクトと経験。医薬品メーカーでの勤務を希望し転職活動を開始し、外資系医薬品メーカーへ転職。CSOのひとつのプロジェクトで特定疾患の領域を経験をしていた為、経験がマッチし転職に成功。年収もアップ。

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サインバルタ後発品 7月最終週でシェア20% 出荷調整や収載・即日発売見合わせで

2021年6月に薬価追補収載されたうつ病・疼痛治療薬サインバルタ(一般名:デュロキセチン)後発品のシェア(処方数量ベース)が、6月最終週で6%、7月最終週で20%にとどまったことがわかった。15社のサインバルタ後発品が6月18日付で収載されたものの、多くの会社が「安定供給の確保」、「安定供給への配慮」を理由に収載・即日発売を見合わせ、6月発売の企業も発売直後から出荷調整を行った。この影響が同剤の後発品シェアに反映した。 これは調剤レセプトで実際の処方動向を把握・分析するインテージリアルワールド社(略称:IRW)のデータによるもの。 サインバルタ後発品の週ごとのシェア推移をみると、6月4週目(最終週)6%、7月1週目及び2週目が各10%、3週目及び4週目が各13%、5週目(最終週)に20%となった。7月5週目に前週から7ポイント伸びたのは、5週目に5社の後発品が発売されたためとみられる。 各社のサインバルタ後発品のインタビューフォームなどの公開情報をみると、6月に販売を開始したのは共和薬品、大原薬品、エッセンシャルファーマ(製造販売元:大原薬品)、陽進堂の4社あったが、少なくとも共和薬品と陽進堂は6月に出荷調整を行った。 7月に販売を開始したのはニプロ、第一三共エスファ、Meiji Seikaファルマ、フェルゼンファーマ(同:ダイト)、日本ケミファ(同:富士化学)――の5社。このうちニプロはOD錠を7月21日に、カプセル剤を27日に発売。他4社の後発品は全て7月5週目に発売した。5週目にサインバルタ後発品の販売開始が集中したことで、同後発品のシェア拡大につながったと考えられる。 IRW社のデータによると、大型後発品の多くが収載月の翌月に過半数のシェアを獲得し、なかには60%を超える製品もある。翌々月には70%を超える場合がある。最近では、20年12月収載のリリカ後発品は、21年1月の後発品シェアが66%、2月に70%となり、7月に80%にのった。サインバルタ後発品は9月15日に沢井製薬の製品が発売され、15社の収載品目全てが出そろった。今後、サインバルタ後発品の市場浸透スピードに焦点がうつる。

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東京多摩地区のコロナ陽性自宅療養者へのオンライン診療 MICINの「curon typeC」を採用、運用開始

MICIN(マイシン)は9月16日、東京都多摩地域のコロナ陽性自宅療養患者に対するオンライン診療に同社のが採用され、同日から運用を開始したと発表した。この取り組みは東京都医師会が主体となり、平日18時~21時の準夜帯に、多摩地域を所管とする5か所の保健所から診察が必要と判断された自宅療養者に対し、同地区の医師会の担当医師が順番にオンライン診療を行うというもの。東京都医師会としては、今回の多摩地域に加えて、先行実施している品川区医師会の実績などを踏まえ、23区を含む東京都全域にまで拡大する方針だ。 新型コロナウイルス感染症の感染拡大に対応するため、東京都医師会は自宅療養患者に対するオンライン診療の活用を決めた。すでに東京都では、品川区医師会が今年4月から同社の「curon typeC」を活用した自宅療養者向けのオンライン診療を行っている。品川区の事例では、地元薬剤師会と医師会の協力で行われているのも特徴だ。 ◎医師会の担当医師が順番にオンライン診療 1つの医療機関への患者集中を回避 今回は、東京都多摩地域での自宅療養者を対象に、品川区医師会の実施経験を踏まえ、導入するもの。当該地域の保健所から診療が必要と判断された自宅療養者の情報が医師会の担当医師に入り、担当医師は「curon typeC」を使って、自宅療養者へのオンライン・電話診療が行われることになる。これにより保健所にとっては、医療機関を都度探す必要が無くなるため、保健所の業務軽減が期待できる。一方で医師や医療機関側も、非接触で患者を診察できる。さらに医師会の当番制とすることで、一つの医療機関にコロナ患者が集中することなく、複数の患者を複数の医療機関で診察することが可能となる。 ◎尾﨑治夫都医師会長「保健所、地域医師会、東京都薬剤師会の協力を得てスタート」 東京都医師会の尾﨑治夫会長は、「新規陽性者の急増に伴い、医療による支援が必要となる自宅療養者の増加への対応が喫緊の課題となっている」と指摘。「医療支援体制の拡充と地域格差を解消することを目的に、多数の患者を多数の医師がオンラインで診療できるMICINのオンライン診療システムを活用することにした」と説明した。また運用にあたっては、「保健所や地域医師会との協力、東京都薬剤師会の協力を得てスタートする」と強調した。

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