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【3月31日新着】MRの病医院への訪問回数 平時の約12分の1 医師の5割超、ネット経由の情報を評価

【3月31日新着】MRの病医院への訪問回数 平時の約12分の1 医師の5割超、ネット経由の情報を評価 新型コロナウイルス感染症流行後のMRの病医院への訪問回数が、平時の約12分の1になったことがわかった。平時と流行後のそれぞれについて、医師に1か月あたりのMR訪問回数を聞いたところ、平時は延べ20.6回だったが、流行後は延べ1.8回に激減した。一方で、電子メールを含むインターネット経由で情報提供している企業を「評価できる」との声は5割を超えたが、MR訪問はなく、ネット経由での情報提供もない企業は「評価できない」との声は6割を超えた。医師側には医薬品情報が得られにくくなったとの声(記事はこちら)もある。訪問に代わる電話、メール、デジタルツールを使った情報提供を好意的に受けとめる空気が醸成されつつあるといえそうだ。

調査はエムスリーが運営する「m3.com」の医師会員を対象に実施した。方法はWeb調査。調査日は3月13日。有効回答数は668人で、内訳は100床以上病院勤務医(HP)が439人、100床未満の勤務医・開業医(GP)が229人――。呼吸器科医かどうかは、呼吸器科HPが210人、非呼吸器科HPが229人、呼吸器科GPが105人、非呼吸器科GPが124人――となる。600件超の回答を1日で回収したことから、回答者はネットを比較的アクティブに利用している層といえる。

■27%の医療機関で「完全面会禁止」

医師に、新型コロナの「流行期間前」(以下、平時)と「流行期間中」(同、流行後)のそれぞれについて、勤務施設の訪問規制の状況を聞いた。顕著な違いがみられたのは、「完全面会禁止」と「不要不急の訪問は避けてほしいと伝えている」の2項目。完全面会禁止は平時の2.2%が流行後は27.2%に大きく伸びた。不要不急の訪問の自粛要請は平時の6.0%が流行後は18.9%に伸長した。

完全面会禁止の対応をとる医療機関はHPに多く、呼吸器科HPで34.3%、非呼吸器科HPで31.3%――と、3病院のうち1病院で完全面会禁止としたことになる。3月13日の調査結果のため、感染拡大が加速している今、完全面会禁止などの医療機関が増えている可能性がある。

■MR訪問回数の減少 HPでより顕著

平時と流行後のそれぞれで、月あたりのMRの訪問回数を聞いた。その結果、平時の訪問MR数は10.6人/月、1MRあたりの訪問頻度は1.9回/月だったことから、MRの月あたりの訪問回数は延べ20.6回/月(10.6人×1.9回)となった。

流行後は、訪問MR数は2.5人/月で平時の約4分の1、1MRあたりの訪問頻度は0.7回/月で平時の約3分の1となった。これらの数値から、MRの月あたりの訪問回数は延べ1.8回/月となり、平時の約12分の1に大幅に低下した。

完全面会禁止の対応方針をとる病院が多いためか、特にHPでのMRの訪問回数減が顕著にみられ、呼吸器科HPは平時の約19分の1、非呼吸器科HPは同約14分の1、呼吸器科GPは同約9分の1、非呼吸器科GPは同約6分の1――となった。

■情報チャネル別の医師評価 トップの「MR+e」に「eのみ」が肉薄

新型コロナの感染拡大を背景に面会禁止などの措置がとられているが、製薬企業からの情報提供活動を全く行わなくてもいいかと言えば、そうではなさそうだ。

▽MR訪問の有無▽ネット経由での情報提供の有無――による計4パターンについて、医師に7段階(非常に評価できる/評価できる/どちらかと言えば評価できる/どちらともいえない/どちらかと言えば評価できない/評価できない/全く評価できない)で評価してもらった。メールディテールは基本的にネット経由の情報活動に含まれる。

その結果、「どちらかと言えば評価できる」以上の「評価できる」との回答割合は、“MR訪問あり+ネット経由の情報あり”のパターンで54.0%と最も高く、「評価できない」との回答は20%未満にとどまった。

「評価できる」との回答割合が次に多かったのは、“MR訪問なし、ネット経由の情報あり”のいわゆる「eのみ」のパターンで、51.6%と過半数を占めた。前述の通り、ネットを比較的アクティブに利用している層による回答とはいえ、「eのみ」がいわゆる「MR+e」に肉薄する高評価を得たことは注目ポイントのひとつだろう。

ただ、「e」の詳細や、情報を評価した結果として新規処方の開始や処方増にまで結びついたかどうかは今回の調査では不明。特にMRが「e」をどのように活用したのかは気になるところ。現在の有事の情報活動は、今後のMRのデジタル活用に大いに影響を与えるとみられる。

“MR訪問なし、ネット経由の情報なし”のパターンに対しては、「評価できる」との回答割合は13%、「どちらともいえない」は26%で、残り61%は「評価できない」となった。新型コロナの感染拡大との有事ではあるが、医薬品の情報活動を全て自粛する企業への評価は明らかに低いといえそうだ。
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