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富士経済は日本の多発性骨髄腫治療薬市場が2021年に1000億円を突破し、29年に1500億円台にのるとの市場予測をまとめた。予測の最終年の30年は1548億円になると分析した。相次ぐ新薬の登場や効能・用法追加に加え、今年上市される見通しのCAR-T細胞製品・アベクマ点滴静注（一般名：イデカブタゲン ビクルユーセル、製造販売元：ブリストル マイヤーズ スクイブ（BMS））なども市場拡大に寄与するとしている。アベクマはCAR-T細胞製品としては４番手だが、多発性骨髄腫の適応を持つCAR-T細胞製品はアベクマが１番手となる。

この市場予測は、富士経済の専門調査員が参入企業や関連企業・団体などへのヒアリングのほか、関連文献調査、社内データベースを併用してまとめたもの。調査期間は21年10月～22年２月。

富士経済の調べによると、多発性骨髄腫治療薬の市場規模は、2011年は258億円だったが、20年に974億円となり、21年は1078億円になる見込みと分析した。その後も市場は毎年１桁台で成長し続け、28年1464億円、29年1515億円、30年1548億円になると予測した。

現在売上が伸びている分子標的薬として、▽20年８月に発売し、21年11月に３つの用法を追加した抗CD38モノクローナル抗体・サークリサ点滴静注（同イサツキシマブ、サノフィ）、▽21年５月発売のヒト型抗CD38モノクローナル抗体・ヒアルロン酸分解酵素配合薬・ダラキューロ配合皮下注（同ダラツムマブ・ボルヒアルロニダーゼ アルファ、ヤンセンファーマ）、▽17年５月に発売し、21年５月に多発性骨髄腫における維持療法の効能を追加したプロテアソーム阻害薬・ニンラーロカプセル（同イキサゾミブクエン酸エステル、武田薬品）――の３剤を挙げた。

22年からグローバルで特許切れが始まるとみられる免疫調節薬・レブラミドカプセル（同レナリドミド、BMS）に関しては、「（日本で）一次治療におけるLd療法（レナリドミド＋デキサメタゾン）やBLD療法（ボルテゾミブ＋レナリドミド＋デキサメタゾン）としてスタンダードドラッグのポジションを確立し、他の薬剤との併用療法で需要を取り込んできた」としたものの、「今後は後発品の発売や薬価引下げにより減少が予想される」と分析した。

ただ、多発性骨髄腫治療薬市場は、「加齢によって発症リスクが上昇するため患者数が増加する」としたほか、ヒト型抗CD38モノクローナル抗体・ダラザレックス点滴静注（ダラツムマブ、ヤンセンファーマ）の適応拡大、CAR-T細胞製品・アベクマの登場もあって市場は拡大し続けるとしている。