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レオ日本法人 自販体制構築、6月からMR募集 バイオ製剤・トラロキヌマブ担当者として

レオ日本法人 自販体制構築、6月からMR募集 バイオ製剤・トラロキヌマブ担当者として 皮膚科領域に特化した製薬企業のレオ ファーマが日本で自社販売体制を構築する。6月からMRの募集を開始。採用人数は「2桁後半(100人未満)」を計画している。採用MRは、今年1月に承認申請した中等症から重症のアトピー性皮膚炎を対象疾患とするバイオ製剤・トラロキヌマブの専任担当となる。同社の坂本和繁社長は本誌取材に、「ゼロからの営業チームの立ち上げに参加したいという強い胆力、パイオニア精神、失敗を恐れずに新しいことにチャレンジする気持ちを強く出せる方の参画を期待している」と述べた。

レオはデンマークに本社を置く皮膚科領域の医療用医薬品事業に特化したスペシャリティファーマ。110年以上の歴史があり、日本法人は2010年6月に設立した。日本では▽尋常性乾癬治療用配合剤・ドボベット▽尋常性乾癬治療薬・ドボネックス▽外用合成副腎皮質ホルモン製剤・ネリゾナ――の3製品の製造販売元だが、販売及び情報提供活動は、ドボベットは協和キリン、ドボネックスは鳥居薬品、ネリゾナはLTLファーマにそれぞれ委託している。

◎「広域4大卸の全てと取引することはない」

今回、トラロキヌマブを自社販売することにした理由について坂本社長は、「様々な選択肢の中から慎重な分析を重ねた結果、自販体制を構築することが短期的および中長期的にトラロキヌマブと当社全体のビジネスの最大化につながるとの結論に至った」と述べた。グローバルの経営方針のひとつに同剤でバイオ製剤市場に本格参入することが掲げられたことも理由のひとつとなる。取引卸に関しては、「現時点では詳細は開示できない」としつつ、「いわゆる広域4大卸の全てと取引することはない」と話した。

◎MR募集に年齢制限なし 市場開拓や対話のスキル重視

6月からのMR募集で年齢制限を設けないことも明言した。「募集要件に年齢は全く考えていない。20代でも60歳を超える方でも、当社で患者さんにいち早く貢献したいという気持ちが一番大事」と語った。同社に役職定年はなく、定年退職日としている65歳の誕生日まで現役で仕事ができる職場環境から、「私自身、年齢という概念自体を全く考えていなかった」とも話した。皮膚科領域での経験も不問とする考え。

ただ、営業体制をゼロから立ち上げることや、レオの認知度が日本市場で必ずしも高くない現状から、「自分たちで作っていこう、何が良いかを一緒に考えようというポジティブシンキングになれる人に応募・参画いただきたい」と強調するとともに、MR採用では市場開拓でき、顧客と対話し、傾聴できるスキルを重視する構えもみせた。

なお、同社の営業本部長には3月1日付で鈴木満博氏が着任した。鈴木氏は外資系製薬企業で炎症・免疫性疾患事業部の営業本部をけん引するなど、30年以上の営業経験やマネジメント経験を持つ。

◎トラロキヌマブの審査は「順調」

トラロキヌマブは、アトピー性皮膚炎の徴候・症状の根底にある免疫プロセスに重要な役割を果たすIL-13サイトカインを特異的に中和することを目的に開発された完全ヒトモノクローナル抗体。米国、欧州、カナダなどで承認・上市されている。

坂本社長は、日本での審査状況について「順調」と言い、「一般的にこの業界でのスピード感で承認をいただき、60日の間に薬価収載されて発売する流れを予定している」と話した。日本では概ね10カ月程度で新薬承認されるため、申請時期を踏まえると、年内の承認取得が見込まれる。

◎9つの戦略国「レオ9」に日本も位置付け 全開発品の試験に日本も組み入れ

今回採用されたMRは、まずトラロキヌマブを担当するが、将来はレオのグローバル開発品も取り扱う可能性が高い。レオの2030年までのグローバル長期ビジョンの中で、“大変重要な戦略国”として挙げられた9カ国(社内では「レオ9(ナイン)」と呼称)のひとつに日本も位置付けられ、全ての開発品の臨床試験に日本も組み入れることが決まっているという。

レオが明らかにしている新有効成分含有のグローバル開発品(21年末時点)には、フェーズ2段階に▽アトピー性皮膚炎及びアレルギー性喘息を対象疾患とするバイオ医薬品「LP0201」、▽アトピー性皮膚炎を対象疾患とするバイオ医薬品「LP0145」、▽アトピー性皮膚炎を対象疾患とする低分子医薬品「LP0190」――がある。さらにフェーズ1段階に乾癬を対象疾患とする低分子医薬品「LP0200」がある。

坂本社長は、「レオ9の国は、何としても成功したい国のこと。レオはグローバル目標として、『2030年に医療用皮膚科領域のグローバルリーダーになる』というものがある」と紹介。国内導入するグローバル開発品も自社販売することで、患者貢献と市場でのプレゼンス向上につなげたい意向を示した。

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